会員専用コンテンツ
IBMF会員の皆様は、以下のツールをご利用いただくことが可能です。
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※有資格者用コンテンツに関しては、各資格を取得された後に配布しております。
ロゴ
HPや名刺などにご活用ください。
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公認ライセンス校向け
会員証
個人会員
法人会員
※以下コンテンツは有資格者用です。
ディプロマ(認定証)
公認ファスティング
カウンセラー®(FC)公認インナービューティ
トレーナー(IBT)公認プロフェッショナル
インストラクター(PI)
認定バッジ
胸元につけて頂けるバッジをご用意しております。
※ラインストーンの数は資格取得数で変わります。
※大きさは実寸ではありません。
eラーニングについて
一般財団法人 内面美容医学財団(IBMF)では、お申し込みをいただいた法人会員様向けに反復学習用として、ご受講頂いた資格講座の録画映像をWeb上でご覧いただける「eラーニング」サービスを提供しております。
お申込みについては、こちらよりお問合せ下さい。
内面美容医学財団 e-ラーニング規約
- 第1条(目的)
- ・「e-ラーニング」利用規約(以下「本規約」)は、一般財団法人 内面美容医学財団(IBMF)(以下「当財団」)が第3条に規定する「e-ラーニングサービス」(以下「本サービス」といいます)を第2条に規定する利用者(以下「利用者」という)に対し提供し、利用者がその提供を受けるにあたり、本サービスにおける利用の条件を規定したものです。
- 第2条(利用者)
- ・本規約における「利用者」とは、本規約を承諾の上、所定の手続に従い当財団に本サービスの利用を申込み、当財団が当該申込を承諾することにより利用登録の完了した個人または法人をいいます。
- 第3条(e-ラーニングサービス)
- ・e-ラーニングサービスとは、当財団が利用者に対しWeb上で提供し、本規約に基づき利用者が利用することのできるサービスの総称をいい、以下から構成されます。
- (1) e-ラーニングサービスとして提供される個々のコース(以下「コース」という)
- (2) その他e-ラーニングサービスWebサイトで提供されている付随的なサービス
- ・当財団は、利用者に事前の通知をすることなく、前項に定めるe-ラーニングサービスの内容の変更・追加・廃止等をすることができます。但し、当該変更等の時点で既に利用者と当財団間においてコース提供契約が成立済みのコースについては、利用者は当該コース提供契約の内容に従いコースを終了まで受講できます。
- 第4条(コースの提供)
- ・コースの受講を希望する利用者は、所定の手続に従い当財団の会員申込の後、コース受講の申込を行い、当財団が当該申込を承諾することにより、当該コースに関して利用者と当財団間にコース提供契約が成立するものとします。コース提供契約には、当財団と利用者間に別段の合意がない限り、本規約の規定が適用されます。尚、次の各号のいずれかに該当する場合には、当財団は当該申込を承諾しないことがあります。
- (1) 申込者が第2条第1項又は本項に基づき申告した内容に、虚偽の事実、記入漏れ、又は誤記があることが判明した場合
- (2) 申込者に当該コースの本サービス利用料金の支払いを怠るおそれがあると当財団が判断した場合
- (3) 申込者が過去に本規約に違反したことがある場合
- (4) 当財団の業務の遂行又は技術上の支障がある場合
- (5) その他当該申込を承諾することが不適切と当財団が判断した場合
- 第5条(解約及び変更)
- ・利用者の都合による解約及び変更は、受講開始日の4営業日前(土日、祝祭日及び、当財団所定の休業日を除く)までに書面等の連絡をもって、申込を解約することができます。それ以降の解約は承ることができません。
- 第6条(ユーザID・パスワードの管理)
- ・利用者は、本サービスの利用にあたり当財団から発行されたユーザID及びパスワードの使用並びに管理について責任を持ち、ユーザID及びパスワードを付与された個人はいかなる第三者にも貸与又は譲渡できません。またいかなる理由であれ、これらが第三者に使用されたことにより当該利用者に生じた損害については、当財団は一切責任を負いません。また法人の利用者については各法人内での管理とし、同一のユーザID及びパスワードを複数間での利用が可能です。 ・ 利用者は、ユーザID及びパスワードを忘れた場合や盗用された場合は、速やかに当財団に連絡し、当財団の指示に従うものとします。
- 第7条(禁止事項)
- ・利用者は、本サービスの利用にあたり、以下の各号の内容に該当する行為をしてはなりません。
- (1) 当財団の書面による事前承諾なしに、本規約に基づいて本サービスを利用する権利を第三者に譲渡、移転又は貸与し、もしくは担保に供する行為
- (2) 当財団、他の利用者、第三者の著作権等の知的財産権を侵害する、又は侵害するおそれのある行為
- (3) 他の利用者のユーザID及びパスワードに不正にアクセスする、もしくはこれを自己又は第三者のために使用する行為
- (4) 他の利用者、第三者のプライバシーを侵害する、もしくはその機密情報(第8条に規定する個人情報を含む)をその他の三者に開示又は漏洩する行為、あるいは自己又は第三者のために使用する行為
- (5) コンピュータウィルス等有害なプログラムを本サービスに関連して使用又は提供する行為
- (6) 当財団、他の利用者、第三者を誹謗中傷し、又はその名誉を毀損する行為
- (7) 当財団、他の利用者、第三者に損害を与え、又は本サービスの運営に支障を与える、もしくは与えるおそれのある行為
- (8) 本サービスを通じて表示又は提供される情報を改ざんする行為
- (9) 本サービスを通じ又はこれに関連して営利活動を行うなど、本サービスの趣旨から外れた行為
- (10) 事実あるいは公序良俗に反する情報を、本サービスを通じて他の利用者や第三者に送信又は表示する行為
- (11) その他、法令あるいは公序良俗に違反する行為、又は当財団、他の利用者及び、第三者に不利益を与える、もしくはそのおそれのある行為
- ・当財団は、利用者の行為が前項各号のいずれかに該当すると判断した場合は、当該利用者への事前の通知なしに、当該利用者が送信もしくは表示する情報の全部又は一部の削除もしくは不表示、あるいは第12条第2項に基づく利用者の地位からの強制脱退もしくは本サービスの中止又はコース提供の中止等、当財団が適当と判断する措置を講ずることができます。
- ・前項に関して、当財団は利用者が送信もしくは表示する情報の監視及び情報の削除、ならびに当該情報の正確性、特定の目的への適合性等の保証責任を負うものではありません。当財団が監視及び削除しなかったことにより利用者又は第三者が被った損害に関し、当財団は一切責任を負いません。
- 第8条(個人情報)
- ・本規約において個人情報とは、利用者に関する情報であって、利用者が本サービスの利用もしくはコースの受講又は申込時に当財団に蓄積された、利用者の氏名、電子メールアドレス、テストスコア等の情報等の、個人を識別できるものをいいます。
- ・利用者の個人情報は、本サービスの円滑な提供および運営、請求・申込された事項への対応及びそれに付随する業務並びにサービスの向上を目的とした、調査、企画及び株式会社プロラボ ホールディングスの各種サービスのご案内のために利用します。利用者の個人情報は利用者の同意を得た場合、もしくは、法令等の規定に基づき開示を求められた場合を除き業務委託先及び共同利用者以外の第三者に開示・提供することはありません。なお利用者の個人情報は、当財団にて管理します。
- ・前項にかかわらず、本サービス提供の一環として、教材配布、質疑応答、テスト採点、添削、ガイダンス等コース運営に必要なサービス、システム運用等の実務の全部又は一部を第三者(以下「委託先」という)に委託する場合、当財団は本条に定めるのと同等の義務を当該委託先に課した上で、当該委託先に対し個人情報を開示できます。
- 第9条(著作権等)
- ・当財団が本サービスにおいて利用者に表示又は提供する一切の情報、教材、テスト、サービス内容等の著作権(著作権法第21条から第28条までに定める全ての権利を含む)、管理権及びその他財産的権利は、利用者との関係において全て当財団に帰属します。
- ・利用者は、事前に当財団又は著作権者の別段の許諾がある場合を除き、本サービスを通じて表示又は提供される著作物を、著作権法で定める私的使用を超える範囲で利用することはできません。利用者は、当財団が表示又は提供するいかなる情報、教材、テスト、サービス内容等も、複製、出版、翻訳、譲渡、貸与等をすることはできません。また、その方法の如何を問わず、いかなる第三者にも使用させてはなりません。
- ・当財団は、本サービスの提供過程で利用者と当財団又は委託者との間で行われた質疑応答の内容、利用者が本サービスに投稿、発信又は提出した発言、メッセージ、提出課題等を、当該利用者のプライバシーを侵害しない範囲において、本サービスを含む当財団の教育又は出版関連サービスに自由に利用できます。利用者は、当該利用について、著作者人格権を行使しません。
- 第10条(損害賠償)
- ・当財団は、当財団の責に帰すべき事由により、本規約又はコース提供契約に基づく義務を履行しなかった場合、当該不履行により利用者に発生した直接かつ現実の損害につき、当該損害の直接の原因となった本サービス利用料金相当額を限度として、賠償責任を負います。
- ・当財団は、当財団の責に帰すことができない事由から生じた損害、当財団の予見の有無を問わず特別の事情から生じた損害、逸失利益、前項に定める場合を除く本サービスの利用に関して利用者が被った損害、その他下記の事由に起因して生じた損害については、債務不履行、不法行為を問わず、一切の責任を負いません。
- (1) 通信回線工事、又は通信回線の不通、不良等に起因して発生した損害
- (2) 停電(法定点検による停電も含む)に起因して発生した損害
- (3) 火災、天災地変、その他不可抗力に起因して発生した損害
- (4) 利用者の責に帰すべき事由に起因して発生した損害
- (5) 第12条第1項(1)又は(2)による本サービスの中断に起因して発生した損害
- (6) アプリケーションソフトを故意に改造する第三者、いわゆるハッカー等の介入に起因して発生した損害
- (7) 上記に準じることに起因して発生した損害
- 第11条(サービスの中断)
- ・当財団は、次に掲げる事由のあるときは、本サービスの提供を中断することができます。
- (1) 当財団又は委託者等が設置及び利用するシステムの保守又は工事のためやむを得ない場合
- (2) 当財団又は委託者等が設置及び利用するシステムに障害・作動不良等が発生した場合
- ・当財団は、前項の規定により本サービスの提供を中断するときは、あらかじめその旨を利用者に通知します。但し、緊急かつやむを得ない場合は、この限りではありません。
- 第12条(サービス提供の中止)
- ・利用者は、当財団所定の方法により、いつでも本サービスの利用及びコースの受講を中止することができます。
- ・当財団は、利用者が次の各号のいずれかに該当する場合は、当該利用者への事前の通知なくして、当該利用者を本サービス利用者の地位から強制脱退させるか、もしくは当該利用者に対する本サービス又はコースの提供を中止することができます。
- (1) 本サービス利用料金等の債務について、支払期日を経過し、相当期間を定めて催告したにもかかわらず当該期間内に当財団に対して全額の支払いがなかったとき
- (2) 本規約又はコース提供契約の内容に違反し、相当期間を定めて是正を催告したにもかかわらず、当該期間内に是正を行わないとき
- (3) 利用登録後もしくはコースの受講申込完了後に、第2条第1項又は第4条第1項(1)号から(5)号のいずれかひとつにでも該当することが判明したとき
- (4) 利用者の行為が第6条第1項、第7条第1項各号のいずれか、もしくは第9条第2項に該当することが判明したとき
- (5) その他本規約又はコース提供契約に基づく義務の履行が困難になり、又はそのおそれがあると認められる相当の事由があるとき
- ・利用者は、前項各号のいずれかに該当したときは、当然に期限の利益を失い、本サービス利用料金等の債務をただちに当財団に対して弁済します。
- 第13条(反社会的勢力の排除)
- ・利用者及び当財団は、それぞれ相手方に対し、次の各号の事項を確約します。
- (1) 取引開始前または取引継続期間内において、自らが、暴力団、暴力団関係企業、総会屋もしくはこれらに準ずる者またはその構成員(以下総称して「反社会的勢力」という)ではないこと
- (2) 取引開始前または取引継続期間内において、自らの役員(業務を執行する社員、取締役、執行役またはこれらに準ずる者をいう)または社員が反社会的勢力ではないこと
- (3) 反社会的勢力に自己の名義を利用させ、コース提供契約を締結するものでないこと
- (4) 取引継続期間内に、自らまたは第三者を利用して、次の行為をしないこと
- ア 相手方に対する脅迫的な言動または暴力を用いる行為
- イ 偽計または威力を用いて相手方の業務を妨害し、または信用を毀損する行為
- ・利用者または当財団の一方について、この契約の有効期間内に、次のいずれかに該当した場合には、その相手方は、何らの催告を要せずして、契約を解除することができます。
- ア 前項(1)または(2)の確約に反することが判明した場合
- イ 前項(3)の確約に反し契約をしたことが判明した場合
- ウ 前項(4)の確約に反する行為をした場合
- ・当財団が前項の規定によりこの契約を解除したときは、当財団は、利用者に対して、本サービス利用料金に相当する金額(既に本サービス利用料金の一部を受領している場合は、その額を除いた額。なお、当該業務に係る消費税額及び地方消費税額の合計額に相当する額を除きます。)を違約金として請求することができます。
- 第14条(管轄裁判所)
- ・本規約に関する訴訟については、東京地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。
- 第15条(準拠法)
- ・本規約に関する準拠法は日本法とします。
- 第16条(協議)
- ・本規約に定めなき事項又は解釈に疑義を生じた事項については、当財団と利用者間にて誠意をもって協議の上解決します。
- 付則
- (1) 本利用規約は、2014年5月1日より効力を発します。
- (2) 当財団は、利用者の承諾を得ることなく、本利用規約の内容を変更することができます。変更後の利用規約については、本サービスのホームページ上で利用者に通知します。
上記、「利用規約」にご同意いただける場合は、下記ボタンをクリックしてお進み下さい。
※公認ライセンス校のIBTテストもこちらよりログインください。
基本動作環境
Windows OSは日本語版のみ対象
ビット版の記載がないWindows OSとMicrosoft Internet Explorerについては32ビット版に対応
Microsoft Internet Explorer 10の拡張保護モードには非対応
- 対応OS
- 対応ブラウザ
Windows 11[ 64ビット版 ]
Windows 10[ 64ビット版 ]
Windows 8.1[ 32ビット版/64ビット版 ]
macOS v12.0 Monterey
macOS v11.0 Big sur
macOS v10.15 Catalina
macOS v10.14 Mojave
Android 11.0
Android 10.0
Android 9.0
Android 8.0
Windows 10[ 64ビット版 ]
Windows 8.1[ 32ビット版/64ビット版 ]
macOS v12.0 Monterey
macOS v11.0 Big sur
macOS v10.15 Catalina
macOS v10.14 Mojave
Android 11.0
Android 10.0
Android 9.0
Android 8.0